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南 賢太郎
RANDECニュース, 0(8), p.2 - 5, 1991/03
低レベル放射性廃棄物を埋設処分するときは、廃棄体の放射能濃度が申請書に記載した放射性物質の種類毎の最大放射能濃度を超えないことを確認しなければならない。廃棄体のうち、均一固化体の放射能濃度確認技術として、有効な手法の一つに破壊分析法がある。この破壊分析法は精度が高いが分析に時間を要するとともに専門的技術者を要する。このような事情から、より簡単で能率化を図れる非破壊分析法の開発が鋭意進められている。非破壊分析法の主流は、対象核種の崩壊に伴う
線を利用するもので、通称パッシブ分析法とも呼ばれている。本報告はパッシブ分析法に基づく放射能レベル確認装置の設計現状等についてのべるものである。